OPEC総会の使い方と意味をマスターしよう

OPEC総会は年4回(3、6、9、12月)定期的に開催されますが、その他にも必要に応じて臨時に開催されることもあります。OPEC総会の主な議題は、イラクを除くOPEC加盟国の原油生産量枠をどうするかについてです。つまり、OPEC加盟国が原油生産量を増やすようにするのか、現状維持か、それとも減産するのかについて話し合われます。

OPEC総会の基本

OPEC総会の基本

OPECには総会の他、理事会、事務局の計3つの機関があります。 中でも総会は当機構の意思決定最高機関であり、加盟国の代表により構成されます。 定足数(総会の決議が有効になる参加加盟国の数)は4分の3以上となっています。

総会の目的

OPEC総会では主に、原油生産量をどうするのかが話し合われますが、目的は石油市場の安定、発展のため、同時にOPEC加盟国の利益のためと言えます。

例えば、「協調減産」をして、石油の産出量を減らした場合、量が減ることで価格が上がり、加盟国の利益も上がります。 但し、だからと言って、減産をし続ければ良いわけではありません。

近年は原油の代価エネルギーとして「シェールガス」が登場しました。 石炭産業が衰退したように、石油産業も他の資源エネルギーの登場により衰退していく可能性が当然あります。

「協調減産」により、原油価格がシェールガスの価格を上回ってしまうと、安いシェールガスが売れるようになり、原油産業自体が危機に陥ってしまうのです。 それ故、資源エネルギーとしてのシェアの確保、そして加盟国の利益も確保できるような原油の価格調整が必要となってきます。

問題点や今後の課題

問題点や今後の課題

現在、OPECには13ヶ国が加盟していますが、各国の原油生産量・埋蔵量には当然同じではありません。

それにも関わらず、拠出金は加盟国で均一となっているため、産量・埋蔵量の少ないエクアドルは1992年に、ガボンは1995年にそれを不服として一度脱退しています。 ※エクアドルは2007年、ガボンは2016年に復帰しました。

また、OPEC以外で原油産出量が多い、アメリカとロシアとの関係も重要となっています。 現在、OPECの供給シェアは世界の約40パーセント、中でも最大がその10パーセント分のサウジアラビアです。アメリカは12%、ロシアは11%で、この三国が世界の最大産油国となっています。 OPECがアメリカ、もしくはロシアと組めばシェアは50%以上となり、価格支配権は強まりますが、シェール革命で勢いづくアメリカの手助けをするわけにもいかないなど政治的思惑もあり、一筋縄ではいかないようです。 原油産業の維持・発展、そして、OPECの優位性を保ち、アメリカやロシアにシェアを奪われないようにする。そのために総会で色々と話し合いが行われるわけです。

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